育児休暇（育児休業）をテーマにお話したいと思います。
育児休暇（育児休業）の必要性
育児をするために休暇を取ることはとても重要なことです。
というより、あなたは、育児休暇（育児休業）を取らずに乳児の育児ができますか？
勿論、生まれたばかりの乳児を預かってもらえるところが無いということもありますが、もし、育児休暇（育児休業）を取らずにパパとママが協力して昼と夜に交代で乳児の育児が出来たとしても、夜泣きの問題、食事の問題など大変な労力を必要とします。
なので、物心ついた幼児の育児ならまだしも、生後間もない乳児の育児と仕事の両立は難しく、育児をするパパ、ママにとって育児休暇（育児休業）は必要不可欠なものと言えるでしょう。
ちなみに私の知り合いは、もし子供ができたときは、小学校入学するまで育児休暇を取ると言っています。
保育園や幼稚園に預ける費用の問題もあるのかもしれません.
そこには保育園や幼稚園に預ける費用の問題もあるのかもしれません。
世界で見ても日本の保育料は高い方です。
オーストラリアやベルギーなどは、日本より保育料が高いですが保育手当や税控除などで差し引かれトータル費用では日本より安くなっています。
とは言うものの、この選択は脳科学や子供の発育からみても正しい選択と言えるでしょう。
なぜかと言いますと小学校入学までの乳児期から幼児期までが、生涯通して一番、脳が発達し、思考する能力の基盤づくりとなる重要な時期になります。
その時期に、育児休暇（育児休業）を取ったパパ、ママから愛情いっぱいの育児や教育を受ければパパ、ママの願いを汲み取った素直な子供に育ってくれるでしょう。
そんな現代社会で働くパパ、ママにとって必要不可欠な育児休暇（育児休業）で耳寄りな情報をお伝えしたいと思います。
育児休暇（育児休業）の概要
育児休暇（育児休業）とは仕事をするパパ、ママが厚生労働省が定める育児・介護休業法に基づいて取得する休暇のことです。
育児休暇（育児休業）の期間は、基本的に最長１年間で、仕事をするパパ、ママが育児休暇（育児休業）申請書にて申請した期間
だけ休暇をとることができます。
なお、ある条件に適合している場合に限って育児休暇（育児休業）期間を延長することができるそうです。
その条件とは、育児休暇（育児休業）期間の最長期間１年を過ぎる時点で１年間育児をしてきた配偶者が病気や死亡等、やむおえない理由で育児ができないと判断された場合になります。
その場合に限り、配偶者以外の代わりの者が子供が１歳６ヶ月になるまで育児休暇（育児休業）を取得することができます。
このように現代は、育児のために取る休暇が国から手厚いサポートを受けられるようになっているため安心して育児に専念できます。
育児休暇（育児休業）に係わる国の助成に関して
育児休暇（育児休業）に係わる国の助成には、経済的な援助として「育児休暇（育児休業）給付金」制度というものがあります。
育児休暇（育児休業）給付金制度は、育児休暇（育児休業）期間中に雇用保険から育児休暇（育児休業）に入る以前の給料の４０％～５０％の助成金が頂ける制度のことです。
さらに現代の就業形態に多いパートや派遣社員にも同事業主に１年以上雇用されていれば育児休暇（育児休業）給付金が受け取れるので有難いですね。
育児休暇（育児休業）に関しての世界事情
育児休暇（育児休業）期間は日本が１年間なのに対してヨーロッパのフランスやドイツは３年間です。
これは、あくまでも国の定める期間であって日本でも公務員や一部の企業は育児休暇（育児休業）を３年間取れるところがあります。
それでは育児休暇（育児休業）は何年間取るのが望ましいのでしょうか？
日本に「三つ子の魂百まで」ということわざがあります。
幼いころの性格は、年をとっても変わらないという意味ですが、裏を返せば大切なことは３歳までに身につかさなければならないということです。
脳科学からみても、教育には右脳の活用が不可欠でして、実は０～３歳までが右脳が発達する時期であります。
その時期に、パパ、ママが育児休暇（育児休業）を取り毎日、愛情と願いのこもった教育をしてあげることは、とても重要なことでしょう。
とはいえ、現状の日本では、３年間も育児休暇（育児休業）を取ると、その間の生活費を工面するのが難しいかもしれません。
まして今は、３年間も育児休暇（育児休業）を取れば職場復帰することもできる保証のない時代です。
少子化の現代だからこそ、育児を重点的に置いた国の社会保障及び支援を期待したいところですね。
